①ハローワーク
外国人も⽇本⼈と同じようにハローワークなどの公的職業安定サービスを利⽤することができます。ただし外国⼈を採⽤したいのであれば求⼈表を多⾔語で作成されることをオススメします。
ハローワークを利⽤するメリットは無料という点ですが、日本制度あまり馴染んでいない外国人にとって、利用人数は少ないと考えられます。効率的ではないでしょう。
②求⼈サイトに広告を出す
外国⼈を雇⽤したい企業と、⽇本企業で⾔語⼒を⽣かして働きたい外国⼈のマッチングサイトに求⼈広告を出すという⽅法です。語学⼒を⽣かした、翻訳やカスタマーサポートなどの仕事や、アルバイト・派遣の仕事で求職者を集めたい場合にはオススメです。
しかし有効求⼈倍率の⾼まりに伴い、「求⼈広告を出しても、あまり人がこないじゃないか！」というお悩みをもつ⽅が増えています。
③外国⼈専⾨の紹介・派遣会社に依頼す
外国⼈専⾨の紹介・派遣会社の最⼤のメリットは、契約にもよりますが、募集にかける⼯数を無料で丸投げできるということです。
当社のコプロスクールでは、ベトナム現地の国立大学から直接に優秀なベトナム人材を取り入れ、無料で育成しています。学歴詐欺、経歴詐欺など不利な要素が最初の時から取り除きます。
④ ⾃社従業員、取引先、学校からの紹介
⽇本⼈よりも外国⼈の⽅がSNSのコミュニティを職探しに活⽤しており、外国⼈社員のポジティブキャンペーンは⾮常に強い募集⼿段となります。
⑤ SNS
この⼿法のメリットは採⽤経費を圧倒的に安く抑えることができることです。しかしデメリットとしては、問い合わせを得るために、⾃社を良く魅せるセンスが必要になり、そのセンスがなければ時間をかけてもかけても⼀⼈も集まらない可能性があることです。⾃社に「映え」のスペシャリストがいる場合にはチャレンジしてみるのも⾯⽩いでしょう。
⑥ダイレクト・リクルーティング
担当者の営業⼒が⾮常に必要になってくるため、⽐較的難易度は⾼いと⾔わざるを得ません。
禁⽌事項
求⼈を出す際には、外国⼈のみを対象にしたり、特定の国籍の⼈材のみを対象にしたりすることはできません。差別と解釈されるためです。希望する⼈材を募集するためには「国籍」ではなくスキルや能⼒を条件として求⼈を出す必要がありますので、ご注意ください。
